「大林組×東北大学 次世代建設技術共創研究所」を設置
株式会社大林組と東北大学は、2026年11月1日に「大林組×東北大学 次世代建設技術共創研究所」を東北大学タフ・サイバーフィジカルAI研究センター内に設置した。 · 2026-11-05
株式会社大林組と東北大学は、2026年11月1日に「大林組×東北大学 次世代建設技術共創研究所」を東北大学タフ・サイバーフィジカルAI研究センター内に設置した。 · 2026-11-05
株式会社大林組と日本通運は、沖縄県宮古島の建設現場で発生する廃石こうボードのリサイクルを促進する新たな循環・輸送フローを構築した。専用回収容器「NRBOX」を用いた効率的な収集・島外輸送により、リサイ… · 2026-11-04
株式会社大林組は、シールド工事全体の自動化を目指すシステム「OGENTS」を構成する6つの技術について、国内10カ所の現場での個別実証を完了した。試算によると、全技術を適用した場合、従来の施工体制と比… · 2026-10-19
株式会社大林組は、ほたて貝殻の粉末をバイオマスフィラーとして配合した水性ふっ素樹脂塗料「スキャロップペイント®」を開発し、3カ所で現場適用した。 · 2026-10-15
株式会社大林組は、熊本県長洲町においてアサリの陸上飼育における餌料供給の低コスト化に向けた実証試験を開始した。本実証は、味の素九州事業所などとの連携協定の一環であり、副生液や米ぬかを活用した餌料技術に… · 2026-10-14
株式会社大林組は、PC橋梁工事の柱頭部施工を効率化・安全化する新工法「クラッベワーゲン工法」を開発した。この工法は大型ブラケットや足場支保工を使用せず、移動作業車を用いることで従来比約30%の工程短縮… · 2026-10-13
株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:佐藤俊美)は、アスエネ株式会社(本社:東京都港区、社長:西和田浩平)が提供するAIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE(アスエネ)」(※1)を20… · 2026-09-15
株式会社大林組は、開発研究を進めている鋼・コンクリートのハイブリッド構造を採用したTLP型浮体式洋上風力発電施設の支持構造物について、一般財団法人日本海事協会(ClassNK)より、基本設計承認(Ai… · 2026-05-25
大林組、ニュージーランドで地熱発電所TOPP2が開業。 · 2026-03-27
大林組は、オーストラリア、英国、カナダで建築事業を展開するMultiplex Global Limitedを子会社化することを発表しました。これにより、同社のグローバル事業を拡大し、持続的な成長を目指… · 2026-06-18
株式会社Liberaware(本社:千葉県千葉市、代表取締役:閔弘圭、以下、リベラウェア)、KDDIスマートドローン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:博野雅文、以下、KDDIスマートドロ… · 2026-06-19
株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:佐藤俊美)は、岩谷産業株式会社(本社:大阪・東京、社長:間島寬)と共同で、国内有数の水素エネルギーの研究開発拠点である岩谷産業 中央研究所・岩谷水素技術研究所に… · 2026-06-18
大林組はインドネシア・ジャカルタの高速道路コンセッション事業を行うPT JTD JAYA PRATAMA社の株式を取得し、同事業に参画します。これは大林グループの持続的成長戦略の一環で、インフラ運営に… · 2026-05-13
大林組と出光興産は、建設現場の燃料に伴うCO2排出を相殺するため、環境省指針に基づくカーボン・オフセット第三者認証を取得した。 · 2026-04-23
株式会社大林組は、特定非営利活動法人下田の杜里山フォーラムおよび下田の杜の自然を守る会と、千葉県柏市の自然共生サイト「下田の杜」の持続的な保全と生物多様性維持を目的とした連携協定を2026年3月16日… · 2026-05-22
株式会社大林組が、JOCの就職支援制度「アスナビ」を活用し、水泳の梶本一花選手を採用した。世界水泳選手権で金メダルを獲得したトップアスリートの競技活動を支援することで、社会貢献を果たすと共に、社員の挑… · 2026-04-06
株式会社大林組は、建設現場における熱中症リスクを低減するため、7月~8月の猛暑期間中、作業時間帯を午前7時から午後1時に変更する取り組みを全国の対象現場から開始します。 · 2026-05-21
大林組グループの大林新星和不動産は、福岡市に物流施設「OAK LOGISTICS CENTER 福岡箱崎」を竣工した。再エネ100%運用を行い、環境認証を取得予定。分割貸しに対応する高汎用施設。 · 2026-06-03
大林組がJOCの「アスナビ」制度を活用し、競泳・OWSで実績のある梶本一花選手を2026年4月に採用。スポーツ支援と社員の意欲向上を目指す。 · 2026-04-06